2022年01月24日に初出の投稿

Last modified: 2022-01-26

どこから聞きつけてくるのか知らないが、このところコーダとか動画の編集スタッフを提案してくる派遣会社やベンダーの営業メールが増えた。いっときは、ここで紹介した「IT技術者支援機構」を名乗るスパム業者とか、あるいはワークタンクの「瀬戸」さんとかだけが必死になって送ってきたものだが(IT技術者支援機構は、いまだにせっせと1日に10通くらい送ってくるのが Google Workspace の「迷惑メール」フォルダで分かる。そういや GMail って受信拒否の設定ってできないんだな。「ブロック」という処置を選択しても、結局は迷惑メールのフォルダに直行する設定でしかない)、最近はそれらに加えて海外の事業者が増えてきた。

これらのメールは、経営会議のメンバーが見ている問い合わせフォームからの通知メールではなく、直に info@ とか contact@ のような、いまではダミーとして使っているメール・アカウントに送られてくる。既に弊社は公にはこれらのメール・アカウントをコーポレート・サイトで掲載していいないので(もちろん個人の名刺に info@ なんてメール・アカウントを印刷していた事例はない)、これらのアカウントにメールを送ってくるのは、おおよそ10年以上も前にコーポレート・サイトから情報を抜き取った収集ロボットや、それに類するホモ・サピエンス(昨今は「クラウド・ワーカー」とか呼ぶらしい)が貯め込んだデータベースを名簿屋から購入した連中だろう。

海外からの営業メール、特にベトナムからのメールは、ここ2年ほどのあいだで急に増えた。その大半は、コーディングと簡単な開発業務のスタッフや請負の提案だ。一昨日も、React / React Native の専門技術者を何百人も抱えているというベトナムの会社からメールが来ていた。正直、React なんて大半の企業では必要ない。jQuery のような定番のライブラリすら、必ずしもコーポレート・サイトやキャンペーンの LP を制作するために必須というわけでもない。流行のツールを使って、それこそ「いにしえの経営テクノロジー」と言ってもいい gamification よろしくガキみたいにタイプするしかやることがない猿同然の連中(もちろん、ベトナム人という特定の人種や国民について差別的な意図で言っているわけではない。日本とか呼ばれているアジアの辺境地帯の「都内」という地区にも、似たようなお猿さんはいっぱいいるからね!)には理解不能な知恵かもしれないが、簡単に言うと、JavaScript を使うかどうかは、ただの趣味の問題でしかない。こんなツールを使うことは、機能要件から言っても、あるいは非機能要件から言っても、何の必然性もないのである。

以前も書いた話だが、Ruby で開発するのが当然であり、Ruby しか使えないという連中が開発ベンダーとして3年もたたずに消えてしまったという話は、経営にかかわる会社の部長というだけでなく、プロのエンジニアとして考えてみても、そうなって当たり前なのだった。それと同じく React / React Native 専門というキャッチ・フレーズで、特定の与件で「一本釣り」されることを期待するのはわかるが、そんな営業手法は、別の与件に全く対応できないと相手から期待されなくなるというハイ・リスクをおかすことになる。あれこれできますと言うだけでは相手にわからないし、新地の寿司屋じゃあるまいし「ご相談ください」といった時価商売なんて、稟議書なるビジネス文書を運用しているまともな企業には通用しない。しかし、だからといって一点だけでセールスするというのは、技術職の営業としては(相手が僕のようなエンジニアであればなおさら)わざわざ自分たちで「それしかできない無能です」と言ってるようなものである。正直、現実の案件に必要なのは React だろうと PHP だろうと AWS だろうと特定の技術やサービスしか知らないという人間ではない。React についてオライリーから本を出せるくらいの専門家なんて、たいていの実務では必要ないのだ。

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