Scribble at 2023-06-09 11:24:02 Last modified: unmodified

昨日の夕方に、たまたま YouTube でニューヨークの物価をリポートしていた動画を眺めていた。海外でボランティアしている人物らしいが、彼がスターバックスやセヴン・イレヴンや現地のスーパー・マーケットで紹介しているところでは、日本だとファミリーマートで600円くらいの弁当が1,500円くらいで販売されているという。このところ日本では玉子が10個で350円に迫る勢いだけれど、ニューヨークでは鳥インフルエンザなど起きていなくても、玉子が12個で800円とかするらしい。

こんな物価では、そら洋書も値段が上がるのはあたりまえである。もう O'Reilly の技術書なんて7,000円くらいするのが当たり前で、20年前と比べて倍くらいに値上がりしている。また、上のスクリーンショットでご紹介している The Information というサイトだと、購読料金が月額で約$45だから6,000円強といったところだ。The Economist の月額購読料金が約4,000円だから、1.5倍近くになる。日本でも同じ傾向が進んでオンライン・メディアや新聞の購読料金が上がっていくと、まず簡単には給与が上がらない地方の人々から順番に新聞を購読する人が減っていくだろう。数多くの新聞を読めば「公平」な意見になるという、錯覚としか思えない信念にしがみついている人々も、全国紙を全て購読するわけにはいかなくなるかもしれない。

もちろん、社内事情で給与を上げるために購読料金を上げざるを得ないというのも分かる。給与が上がらなければ有能な人材はやめていき、無能しか残らないか、無能が採用した無能しか就職しないという、採用プロセスの悪循環が起きる可能性があるからだ。適当に採用した人がみんな優れた人材に育つなんていうハリウッド映画のようなストーリーは、たとえ実話だとしても、わざわざハリウッド映画のような御伽噺になるくらいの偶然でしか成立しない。そんなことを期待するなんて自殺行為であるし、そもそもそれは採用の適正な基準をつくる、つまりは自分がつくろうとしている組織のデザインやプランニングを放棄することに等しく、経営者としてあまりにも杜撰で無責任というものだ。