Scribble at 2020-06-05 09:35:06 Last modified: 2020-06-05 10:22:35

何日か前だったと思うが、特定の人たち（たぶん在日朝鮮・中国人）にヘイトをぶつけていたアカウントを運営へ通報したら、Twitter から "Our investigation found this account violated the Twitter Rules" という返事がきたのだけど・・・正直なところ、何を書いていたアカウントだったのか、もう覚えていない。確か、偽日本人とかなんとか書いていたと思うが、単発で些末な発言なんていちいち覚えている必要もなければ、覚える理由もないのである。よって、彼らのアカウントが凍結されようと失効されようと、原則として知ったことではない。もともとが、この宇宙から消え去ってもいいアカウントのことなどどうでもいいわけで、そもそも読み返したり探そうにもブロックしているから Twitter では見つけられもしないし、もともといなくても困らないからだ（もちろんバカだからといって、そのアカウントを使う《人物》が消え去ってもいいとまでは思っていない）。ああ、そういえばブロックしてるならブロックしたアカウントの一覧から探せるけど、そんな些末なアカウントを僕が自分の（もちろん、こんなクズどもがツイートを投稿するのに使った時間に比べたら圧倒的に貴重な）時間を使って改めて探して何かを再検証してやるなんて、普通は論外と言ってもいい。

しかしながら、そうは言っても自分の判断を反省する機会まで失われてしまうと、その判断が間違っていたときに訂正するきっかけも失うことになる。よって、発言を即座に削除させることが良いか悪いかは自明の話ではないのだろう。よく Twitter で噴き上がった連中が他人を愚弄したり弁護士の懲戒請求を気軽に叫んだり RT して、逆に相手から訴えられて「気軽にボタンを押しただけだった」とか「実は何をみんな怒ってるのか知らなかった」などと、いい歳をして子供のようなことを弁解している姿を見かけるが、ああした（イデオロギーなり信条なり左右を問わず）愚かな連中と同じ轍を踏むことは避けたい。もちろん僕が Twitter に通報した上記のような事例は動機や目的や意図がどうであれ、引用や "allegedly" という例外を除けば《言表そのもの》つまり発言として文字列を表示させた事実がヘイトであり、特定の人物や特定の集団を不当に侮蔑する想定がなかったとしても、免責されるものではない。そして、そういう愚かなことをしたという反省のきっかけを本人やオンラインの見物人たちに周知するためには、やはり発言をどこかで（少なくとも吊るし上げるという方法でもいいので）残しておくのが望ましいのだろう。ただ、そういう発言を読む者が後から再び同じような噴き上がりの感情を起こす恐れはあるし、どれほど愚かな発言でも、それを読むだけで同調する人間を増やすリスクはある。すると、そのような《悪い》影響を想定できようとも、発言および社会からの反応とをセットにして、ポモの連中が毛嫌いする《常識の押し付け》を維持して、ダメなものはダメなのだと多くの人たちに教え込む《良い》影響の方が強いという理由で、リスクを引き受けることにコミットするべきだろうか。

もちろん、Twitter や SNS の愚かな発言を削除しても同じように愚かな発言は未来の誰かが繰り返すだろう。人は、それだけ愚かなことを繰り返してきたし、繰り返すのだろう。僕も、好井裕明さんの著書を眺めたりした経緯があって、やはり誰でも相手を差別する可能性があるので、起こさないようにするだけではなく、起こしたときにどうリカバーするかという、僕が携わっている情報セキュリティのマネジメントにも通じるような考え方や実務や生活態度が求められるのだろうと思っている。アメリカで差別を受け続けている黒人でも、中には無暗に韓国人や中国人や日本人の店を壊す者もいたし（ここ最近の騒ぎでそういうことをしている人がいるのかどうかは知らない）、もちろん差別を受けている側を一括りにして《善人》であるかのような逆差別をする必要などない。有色人種を一括りにして優遇する affirmative action は逆差別とは何の関係もないのであり、「おんな」などという湿っぽい表現をわざと使っている一部のフェミニストのように、被差別という立場をパフォーマンスの道具にしているような人々の《戦術》とは異なる。

しかしながら、《良い》影響を普及させて愚かな行為を慎むように促すことと比べて、《悪い》影響を一部の人に与えて愚かな行為を促してしまうことの結果が、そのリスクを危殆化させる（つまり個別の事件として instantiation する）蓋然性や結果の重大性という評価の観点から言って、あまりにもインパクトが大きすぎると考えられるなら、悪意が生ずる僅かな脅威だとか、そういう脅威に晒されても即座で的確に対抗し難い社会の脆弱性においては、そうしたリスクを低減させたり転嫁するような、標準的なリスク対策を採用せざるをえないだろう。つまり、発言を削除したり、発言者をプロバイダー責任法によって特定して検挙したり、あるいは具体的な発言をわざと紹介せずに一般論をあげつらうことによって、未来にも及ぶ多数の潜在的な人々へ一定の牽制を加えるということである。これを私企業である Twitter や Facebook がやることと国や地方の行政が行うことには重大な違いがあり、僕は行政がやることには反対するが、私企業が自分たちの（上記のような "Twitter Rules" のような）方針にもとづいて実行するのは全く問題ないと思う。もとより、そういう約束を交わして無料で利用している筈のサービスにおいて、運営側が無断でコンテンツを削除しようと、そんなことは好きにすればいい。ユーザの投稿を運営側が恣意的に改竄したり削除するのは非難されるだろうし、場合によっては騒乱罪なり株価操作なりの具体的な犯罪にもなりうる。しかし、運営側がユーザの投稿を公序良俗や憲法違反といった明白で正当化可能な理由でコントロールするのは、寧ろ彼らの責任というべきである。そして、その「正当化可能な理由」の是非は、はっきり言えば Twitter でガキや現代思想オタクとお喋りするだけじゃなくて、きちんと投票所で反映させろと言いたいね。