Scribble at 2024-08-23 08:39:46 Last modified: unmodified

わざわざ丁寧に調べるつもりもないのだが、IT や情報セキュリティやシステム開発に関わる資格というのは、もちろん「技術士（情報工学部門）」から「IT パスポート」のようなものまで、敢えて極端な言葉を使うと夥しい数がある。もちろん、それらの中で技術士のような名称独占の国家資格（実質的に技術士と同じ仕事を無資格者がやってもいいので、医師のような「業務独占」の資格ではないが、無資格者が「技術士」を名乗ることは違法である）や「IT ストラテジスト」は、試験対策として勉強するだけでも、コンピュータ・サイエンス分野の修士課程に進めるくらいの見識になるわけで、こういう体系的な学習をする機会が大学のような教育機関とは別に整備されるという意義は大きいと思っている。これは簿記や管理栄養士や英語など他の資格試験についても何度か言っていることだが、資格試験の勉強はなるべく偏りのない知識を身につけられるという理由で、実際に合格して資格を得るかどうかにかかわりなく、テキストを使って勉強すること自体に大きな意義があると思う。

だが、資格制度そのものについては強い疑問を感じる。たとえば英語では、よく言われるように TOEIC の高得点者でも殆ど英語が喋れないというのは頻繁に聞く話だし、そもそも TOEIC のスコアが800点ていどだからといって、それだけでは全く英語で仕事なんてできないわけである。僕はオンラインのチェックでスコア880点ていどの語彙があると判定されたことはあるが、僕が殆ど英語のページを読むだけで仕事に従事してきたのは、英語を使える以前に IT 関連の素養や経験や技術があったからなのであって、こういうことは英語ができるできないという条件で何とかなる話ではない。

また情報セキュリティ関連の資格では、何度も書いている話だが、CISSP のような資格には昔から強い疑問がある（確か、当時はソフトバンク系のセキュリティ会社にいた有名な技術者も Twitter で批評していたのを覚えている）。受験料も高額で、有資格者のコミュニティに入って年会費を払う義務もあり、しかも有資格者となるにあたって、他の有資格者からの推薦が必要という意味不明な条件の資格は、実質的に業界内や巨大企業による参入障壁でしかなく、こんな資格や試験は百害あって一利なしであろう。実際、富士通やアクセンチュアなど、こういう資格をもっている連中こそが膨大な数と被害におよぶ（そして、その尻拭いに公費が投じられることも多い）炎上案件を引き起こしてきた張本人である。